最近、クレジットカードの決済で危うくショート(預金残高が不足)しかけて、焦りました。
なぜ、ショートしかけたかというとクレジットの返金の仕組みを理解していなかったため。
みなさんもドキッとしないためにしっかり理解しておきましょう。
Contents
結論
クレジットカードの決済で請求されるのは締め日以降にキャンセルを行った場合は要注意。
翌月は支払いが発生し、翌々月に返金される。
翌月に支払いが発生している様子(4月分の支払い明細)
キャンセルにより返金されている様子(5月分の支払明細)。
”合計金額は5月26日にお振込み致します”とあり、返金金額が使用金額より多いと銀行に振り込まれる。
文章だけだと分かりにくいので、図を使って説明していきます。
クレジット決済返金までの経緯
あるセミナーを申し込むにあたり、二人分の支払いをしてしまった。
その後、セミナー先より、間違っているとの連絡が翌月届く。
二人分のセミナー分をキャンセルしていただくことに。
その翌月、預金残高が予定より25万ほど少なくショート寸前。
なぜ?と理由を探ってみるとセミナーのキャンセル分が請求されていたと判明。
支払いは発生するがお金は翌日返却される
重要なことは締め日を越えているか・・
締め日は2種類あるので、どちらになっているかを理解しておきましょう。
次は末日締めの場合(私の場合はこちら)
私の会社は25日に給料払いがあるので、26日払いの末日締めを選択しています。
店側には3つのキャンセル方法がある
クレジット決済≠クレジット決済が確定するわけではない
意味がわからないと思いますので、簡単に説明していきます。
実はクレジット決済の確定をユーザーが押してもクレジット決済が確定しているわけではありません。
お店側がクレジット決済を申請(確定)することで、初めて、クレジット会社の決済が行われます。
この部分に関しては、お店側が手動か自動好きな方を選ぶことができます(購入者にはどちらかを選択したかわかりません)。
現実問題として、商品の発送等でずれこむ場合があるので、手動設定にしているところがほとんど。
また、注文の確認や、メール確認後の注文変更の場合は基本このキャンセルになります。
ちなみにこの段階でキャンセルしても、お店の損害はほぼありません(実はキャンセル等をするとお店にはその都度、金銭を要求されています)
商品発送後のキャンセル(締め日前)
続いては商品発送後(お店側のクレジット決算確定後)の取り消し処理によるキャンセル。
具体的に1例として下記が考えられます。
クレームのため、注文そのものがなくなってしまった場合などに発生するキャンセル。
締め日前のキャンセルの場合は、商品の返送などの手間と宅配便等のお金はかかりますが、注文者にお金の請求がいくことはありません(クレジットによる請求は発生しない)。
間違って100万円のものを注文しても、お金を100万円用意しておく必要がないので、とりあえず大丈夫といえます。
また、この段階でのキャンセルは上記のキャンセル料に比べてキャンセル料が高い(数十円程度)。
締め日をすぎてしまった商品発送後のキャンセル
今回のようにトラブルの原因に一番なりやすいキャンセルがこれです。
クレジット決済のしくみ上、お金の動きが確定しまうため、システム上変更が利きません。
そのため、翌月請求、翌々月に返金という処置になってしまいます。
よって、翌月請求時に口座に支払われるべき金額のお金がない場合はショートします。
また、お店側もキャンセルに数百円程度のお金がかかるため、お店側も損害金額が多いです。
今回の事例を解説
では、私の場合のキャンセルを題材に確認していきましょう。
簡単な時系列はこのようになっています。
- 3月15日 支払い
- 3月26日 締め日
- 4月中旬 キャンセルの連絡
- 5月26日 クレジット会社支払い(キャンセルした分も請求される)
- 6月26日 クレジット会社からの返金(返金処理発生)
返金によりお金が足らない場合
請求前に気づいた場合
まずは請求前に気づいた場合はリポ払いやお金を入金しましょう。
事業や不動産等の運用を考えている場合は、大きな傷になるので、残高不足に陥らないようにしましょう。
また、どうしてもお金が足らない場合についても、家族や友人等に借りる等なるべくリポ払いをさけるようにしましょう(傷になる可能性があるため)。
請求後に気づいた場合
残高不足等の連絡が来た場合は速やかに連絡をすることが大事。
連絡があったのに連絡が取れない、連絡が遅いなどは最悪です。
社会的信用を完全に失うことになりかねないので、連絡は必須です。
今後お金を借りたいときに、借りられない等の問題が発生可能性があるので、即対応しましょう。
まとめ
クレジットカードの返金キャンセルについて紹介していきました。
私たち消費者サイドでは返金の仕組みを理解してもほとんどできることはありません。
しかし、思わぬキャンセルでショートした場合やリポ払いが発生した場合。
銀行からの信用が落ちるという結果になってしまいます。
不動産(家)や事業などある程度大きな金額が必要な際に大きな傷となる可能性があります。
不測の事態に備えて、ある程度の金額を予備でいれておくなど対策をしておくようにしましょう。